2019.12.10-NHK NEWS WEB-https://www3.nhk.or.jp/news/html/20191210/k10012209081000.html
ＮＺ無人島で火山噴火５人死亡８人不明捜索活動は難航

　　ニュージーランド北部の人気の観光地の無人島で9日に起きた火山の噴火で、これまでに５人の死亡が確認され、８人の行方が分からなくなっています。現地では依然、火山活動が続いていて、捜索活動は島の上空から状況を確認するのにとどまり、難航しています。
　　ニュージーランド北部で人気の観光地として知られる無人島のホワイト島で9日、火山が噴火し、島を訪れていた観光客が巻き込まれました。ニュージーランドのアーダーン首相は一夜明けた10日、記者会見を開き、噴火や捜索の状況を明らかにしました。
　　それによりますと、噴火当時、島とその周辺を訪れていた人は47人で、このうち31人は現在も病院で手当てを受けていて、３人はすでに退院したということですが、５人の死亡が確認され、８人の行方が分からなくなっているということです。

噴火は現地時間の９日午後２時すぎ、短い時間に２回、起きていて、その直後に多くの人は救出されましたが、火口近くにいた複数の人は救出することができなかったということです。
　　行方不明者やけが人にはニュージーランド、オーストラリア、アメリカ、イギリス、中国、マレーシア、ドイツからの観光客が含まれていて、死亡した５人のうち３人はオーストラリア人とみられるということです。
　　現地からの映像ではホワイト島の中央部分からうっすらと煙があがっている様子が確認できます。
　　ニュージーランド政府によりますと、ホワイト島では依然、火山活動が続いているということで、捜索活動は島の上空から状況を確認するのにとどまり、難航しています。
豪首相「死者のうち３人が豪人の可能性」
オーストラリアのモリソン首相は10日、記者会見で噴火に巻き込まれたとみられるオーストラリア人の状況を説明しました。
　　それによりますと島を訪れていたオーストラリア人は24人いたとみられ、このうち13人は救助されて病院で手当てを受けていますが、11人のオーストラリア人の行方がわかっておらず、このうち３人は死亡した５人に含まれている可能性があるということです。
　　ＡＰ通信によりますと24人は当時船で島にわたり、観光ツアーに参加していたということです。
日本人が巻き込まれたという情報なし
ニュージーランドの警察によりますと、噴火のあったホワイト島に渡った人たちの一部は島からおよそ90キロ離れたニュージーランドの北島のタウランガに寄港していたクルーズ船「オベーション・オブ・ザ・シーズ」のオプションのツアーに参加していた観光客でした。
　　このクルーズ船は今月４日にオーストラリアのシドニーを出発し、９日、ニュージーランドのタウランガの港に到着しました。
　　日本国内でこのクルーズ船の予約を請け負う代理店は９日の時点で船には４人の日本人が乗船しているとして、島に行くオプションのツアーに日本人が参加していないか確認を続けていました。
　　その結果、クルーズ船に乗っていた日本人は３人だったことが判明し、島へのツアーにはいずれも参加していなかったことが確認されたということです。
　　オークランドにある日本総領事館は日本人が巻き込まれたという情報はこれまでのところ入っていないとしています。
茂木外相「邦人被害の情報なし」
茂木外務大臣は閣議のあとの記者会見で、「現時点で邦人が被害にあったとの情報には接していない。引き続き、現地での情報収集に努めているところだ」と述べました。

2019.7.29-ZaqZaq by 夕刊フジ-https://www.zakzak.co.jp/soc/news/190729/dom1907290008-n1.html
遠い地域が揺れる深発地震「異常震域」の恐さ…　南海トラフ地震「刺激する可能性ある」

地震列島の脅威を見せつけた。２８日未明に発生したマグニチュード（Ｍ）６・５の地震は、三重県南東沖が震源地だったが、最大震度が観測されたのは約６００キロ離れた宮城県だった。震源が深い深発地震により、遠い地域が揺れる現象「異常震域」が起きたとみられるが、専門家は東日本や西日本で引き続き警戒が必要だと指摘する。
　地震は２８日午前３時３１分ごろに起き、宮城県南部で震度４、東京２３区や宮城県、福島県、茨城県などで震度３だった。震源地は三重県南東沖で、震源の深さは４２０キロと、沈み込む太平洋プレート内部の非常に深い場所で発生した。
　夕刊フジで「警戒せよ！生死を分ける地震の基礎知識」（毎週木曜）を連載する武蔵野学院大学特任教授の島村英紀氏は「震源が深いと、震源と陸地との間に波を伝えにくい層『上部マントル』があり、真上には波が伝わりにくい。一方で、プレートは波を伝えやすく、地表に近い部分（異常震域）で揺れが大きくなる」と説明する。
　「もし震源が浅ければ、大きな被害になるところだった」とみるのは立命館大学環太平洋文明研究センター教授の高橋学氏。「同じ震源で約５～３０倍のＭ７～８クラスの本震が来る可能性もあり、１週間程度は警戒した方がいい」と述べた。
　最大Ｍ９級になる恐れもある南海トラフ地震への影響について、高橋氏は「先月から紀伊水道、和歌山県南部、三重県南部、徳島県南部、高知県南部など『南海地震』につながるとみられる地震が減っている。ひずみがたまっているとみられ、今回の地震がこれらの地域を刺激する可能性もある」との見解を示した。

2019.6.24 PM19.24-YAHOO!!ニュース-https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20190624-00009290-weather-soci
静岡県で震度4の地震発生　津波の心配はなし
6月24日(月)19時22分頃、静岡県で震度4の地震が発生しました。この地震による津波の心配はありません。

2019.6.19-THE SANKEI NEWS-https://www.sankei.com/affairs/news/190619/afr1906190018-n1.html
ＪＲ羽越線が緊急停止　車掌「津波の恐怖が頭よぎった」　新潟震度６強

山形県沖を震源とし、新潟県村上市で震度６強を観測した地震で、揺れが来た直後、日本海の海岸沿いを走るＪＲ羽越線が緊急停止した。
　　　　　乗客の男子高校生２人と乗務員２人は近くの高台にすぐに避難。付近には津波注意報が発令されたものの、目に見える潮位の変化はなかったが、
　　　　　車掌の男性（３０）は「津波の恐怖が頭をよぎった」とおびえた様子で話した。
　　羽越線の普通列車（３両編成）が村上市笹川付近のトンネルを通過しようとしたところで、緊急地震速報が流れた。指令から緊急停止の指示もきたが、
　　　　　「トンネル内で停止するのは危険」と考え、通過した後に停止した。
　　運行中だったため、地震の規模は分からなかった。ヘッドライトで架線を照らすと、かなり揺れていることが分かった。初めて「地震がきているんだ」と
　　　　　確信した。「まず乗客の安全確認を」と考え、２、３両目にいた男子高校生２人を１両目に誘導した上で運転席のドアから降車させた。運転席から、
　　　　　付近の住民が高台にある菅原神社に避難しているのが見えた。消防団員が「避難してください」と声をかけてきたので、
　　　　　「いま、津波が来ているんですか」と叫んだ。あたりは暗闇。電気を付けたまま電車を後にした。
　　神社の境内はすでに住民約４０人が避難。ラジオを聞いたり、携帯電話で情報を集めたりしていた。高校生は携帯電話で両親に無事を伝えた。
　　　　　約２時間後、津波の心配がなくなったことから、タクシーを呼び、勝木駅まで行くはずだった高校生２人を無事送り出した。
　　車掌歴５年という男性は最近、東日本大震災の教訓を学んだばかり。「地震で避難したのは初めてだったが、勉強が生きた」とほっとした表情で語った。
　　　　　羽越線は１９日午前５時半時点で、村上－酒田間の運転を見合わせている。

大雨、土砂災害、続く揺れ…一夜明けても元通りの生活は遠く　新潟震度６強
　　山形県沖を震源とし、新潟県村上市で震度６強を観測した地震から一夜明けた１９日、市内には大雨警報が発令され、冷たい雨が降り続けた。
　　　　　一部の地区では高齢者への避難が促されるなど、住民らの不安はさらに募った。被害の多かった市北部は山に囲まれ、土砂崩れへの警戒も続く。
　　　　　「いつになったら元の生活に戻れるの」。住民からはため息が漏れた。
　　地震発生から１日が経過しても、市北部では時折、揺れが襲う。同市今川地区で避難所となっている今川集落開発センターでは、押し寄せる余震に
　　　　　「来た」「いや」と女性たちの悲鳴がこだました。
　　地震の直後、夫と中学生の息子と避難した会社員の園部泉さん（５４）は、津波注意報が解除されて１９日未明に自宅に戻った。その後、実家の片付け
　　　　　をしていたところ、雨が強まり２日連続の避難となった。園部さんは「みんなと行動を共にしているほうが安心だけど、連日の避難生活は心も
　　　　　体も疲れてしまう」と漏らした。
　　地震の揺れが強かった村上市や山形県鶴岡市では、揺れで地盤が緩んでいる可能性がある。気象庁は両市で大雨警報・注意報などの発表基準を
　　　　　引き下げる方針を決定。地震でいったん避難した住民が帰り始める中で雨が降り始めたため、市は改めて避難所の準備をするなど対応に追われた。
　　「去年も近くで土砂崩れがあった。地震の後に雨が強く降ると、また崩れるのではないか」。別の避難所にいた会社経営、山田典雄さん（８２）は
　　　　　避難を決めた理由をこう話す。自宅は東京都内にあり、村上市には月に１回農作業に来る生活だった。「２５日に東京に帰るつもりだったが、
　　　　　片付けもしないといけないし、どうしたものか」と話した。

　　この避難所に避難した佐藤勇さん（８３）は「地盤が緩むと思い早めに避難した。余震も大きいのが来ると思うと、今日も眠れるかどうか」。
　　市内でも揺れが強かった同市府屋（ふや）地区は瓦葺きの家が多く、道路には落ちて割れた瓦が散乱。住民は朝から片付けに追われたが、雨が強くなり、
　　　　　その作業もままならなくなった。
　　府屋地区では地震で屋内の棚が倒れるなどして、ものが散乱したり、食器などが割れたりした家も多い。市は要請があれば建物の破損状況のチェック
　　　　　に職員を派遣するとしたが、被害の多い府屋地区については全戸調査するという。
　市内の小中学校は１９日、休校となったが、府屋地区など市北部を校区とする市立さんぽく小、山北中は、余震の恐れなどから２０日も休校になる見通しだ。
　　　　　今後の状況を知ろうと市役所を訪れていた女性会社員（５７）は、中学生の息子の学校が休みのため、自身も仕事を休んだ。女性は「仕事に
　　　　　行っても息子が気がかりなので休むのは構わないが、いつまで続くのか知りたかった」と不安げに話した。

2019.6.19-NHK NEWS WEB-https://www3.nhk.or.jp/news/html/20190618/k10011957721000.html
新潟県で震度６強山形県で震度６弱

18日夜、山形県沖で起きた地震で、新潟県などの沿岸に津波注意報が発表されたことを受けて、新潟市は海岸付近にいる人を対象に避難指示を出しました。
　　　　　これにより、多くの人が避難したものの、最寄りの避難場所が開かれず、別の場所への移動を余儀なくされたケースがあったことがＮＨＫの取材
　　　　　でわかりました。
　　新潟市は18日夜の津波注意報を受けて、エリアメールなどを使って海岸付近にいる人に避難指示を出し、高台などへの避難を呼びかけました。これを
　　　　　受けて、新潟市中央区の柳都中学校には、およそ500人が避難したのをはじめ、有明台小学校におよそ150人、関屋小学校におよそ100人など、
　　　　　市内で合わせて4600人余りが避難しました。
　　ところが、最寄りの避難場所が開かれていなかったため、別の場所への移動を余儀なくされたケースがあったことがＮＨＫの取材でわかりました。
　　新潟市では、市内の404の建物を避難所や津波避難ビルに指定していますが、今回、開設されたのはこのうちの110か所にとどまったということです。
　　これについて新潟市は、避難所や津波避難ビルが開かれる基準は震度６弱以上の地震が起きた場合や津波警報または大津波警報が出された場合
　　　　　に限られ、津波注意報では基準にあてはまらなかったためだと説明しています。
　　そのうえで、新潟市は「想定以上の多くの住民が避難したことで混乱を招いた。避難の呼びかけ方や避難所の開設の基準に課題があったと感じている。
　　　　　今回の経験をもとに、よりわかりやすい避難の呼びかけ方などを検討していきたい」としています。
　　地域防災に詳しい富山大学の井ノ口宗成准教授は「避難を呼びかけたからには、避難所を早期に開設するのが本来あるべき姿だ。今回のことを教訓に、
　　　　　防災の在り方を考えていかなければならない」と指摘しています。

2019.6.19-NHK NEWS WEB-https://www3.nhk.or.jp/news/html/20190618/k10011957721000.html
新潟県で震度６強山形県で震度６弱

18日夜、山形県沖でマグニチュード6.7の地震があり、新潟県村上市で震度６強の揺れを、山形県鶴岡市で震度６弱の揺れを観測しました。
　　　　　気象庁は山形県から石川県にかけての沿岸に津波注意報を出していましたが、19日午前１時すぎにすべて解除しました。気象庁によりますと、
　　　　　18日夜10時22分ごろ、山形県沖の深さ14キロを震源とするマグニチュード6.7の地震が発生しました。
　　この地震で、新潟県村上市で震度６強の激しい揺れを観測したほか、山形県鶴岡市で震度６弱の激しい揺れを観測しました。また、震度５弱の揺れを
　　　　　新潟県の長岡市と柏崎市、阿賀町、山形県の酒田市と三川町、大蔵村、それに秋田県由利本荘市で観測しました。このほか、関東甲信越や東北、
　　　　　北海道、北陸などの広い範囲で震度４から１の揺れを観測しました。
　　この地震のあとも活発な地震活動が続いていて、19日午前１時までに体に感じる地震が10回発生し、午前０時57分ごろには新潟県村上市で震度４の
　　　　　揺れを観測する地震がありました。
　　気象庁は山形県から石川県にかけての沿岸に津波注意報を出していましたが、午前１時２分にすべて解除しました。気象庁は、今後、多少の潮位の
　　　　　変化があるかもしれませんが、津波の被害の心配はないとしています。
　　これまでに、新潟県の新潟港で午前０時６分、10センチの津波を観測したほか、新潟県粟島と山形県の酒田港、それに石川県輪島港でいずれも微弱な
　　　　　津波が観測されました。気象庁は、揺れの強かった地域では今後１週間程度は最大震度６強程度の地震が発生する可能性があるとして、
　　　　　今後の地震活動による土砂災害や建物の倒壊などに十分注意するよう呼びかけています。

各地の詳しい震度は
　　▼震度５弱が、秋田県由利本荘市、山形県酒田市、山形県大蔵村、山形県三川町、新潟県長岡市、新潟県柏崎市、新潟県阿賀町。
　　▼震度４が、岩手県矢巾町、仙台市青葉区、宮城県石巻市、宮城県名取市、宮城県岩沼市、宮城県登米市、宮城県栗原市、宮城県大崎市、
　　　　　宮城県蔵王町、宮城県大河原町、宮城県村田町、宮城県川崎町、宮城県丸森町、宮城県松島町、宮城県利府町、宮城県色麻町、宮城県加美町、
　　　　　宮城県涌谷町、宮城県美里町、秋田市、秋田県横手市、秋田県男鹿市、秋田県湯沢市、秋田県潟上市、秋田県大仙市、秋田県北秋田市、
　　　　　秋田県にかほ市、秋田県仙北市、秋田県三種町、秋田県井川町、秋田県羽後町、秋田県東成瀬村、山形県米沢市、山形県酒田市の飛島、
　　　　　山形県新庄市、山形県上山市、山形県村山市、山形県長井市、山形県尾花沢市、山形県南陽市、山形県山辺町、山形県中山町、山形県河北町、
　　　　　山形県西川町、山形県大江町、山形県最上町、山形県舟形町、山形県真室川町、山形県鮭川村、山形県戸沢村、山形県川西町、山形県小国町、
　　　　　山形県飯豊町、山形県庄内町、山形県遊佐町、福島市、福島県いわき市、福島県喜多方市、福島県南相馬市、福島県桑折町、福島県国見町、
　　　　　福島県西会津町、福島県猪苗代町、福島県会津坂下町、福島県湯川村、福島県柳津町、福島県会津美里町、福島県広野町、福島県双葉町、
　　　　　新潟市北区、新潟市東区、新潟市中央区、新潟市江南区、新潟市秋葉区、新潟市南区、新潟市西区、新潟市西蒲区、新潟県三条市、
　　　　　新潟県新発田市、新潟県加茂市、新潟県十日町市、新潟県見附市、新潟県燕市、新潟県五泉市、新潟県阿賀野市、新潟県佐渡市、
　　　　　新潟県魚沼市、新潟県胎内市、新潟県聖籠町、新潟県弥彦村、新潟県出雲崎町、新潟県刈羽村、新潟県関川村、新潟県粟島。

地震
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』

地震
1-地震学における定義: 地球表面を構成している岩盤（地殻）の内部で、固く密着している岩石同士が、断層と呼ばれる破壊面を境目にして、急激にずれ動くこと。これによって大きな地面の振動が生じこれを地震動（じしんどう）という。
2-大地のゆれ: 地震動のことで一般的にはこちらも「地震」と呼ばれる。「地震」（なゐふる）という語句は『日本書紀』にも見え、その他古文書の記録にも登場するが、これらは今日の地震学における地震動のことであり、また「大地震」、「小地震」などと共に震度の程度を表すものでもあった
概要
　　地下の岩盤には様々な要因により力（ひずみ）がかかっており、急激な変形によってこれを解消する現象が地震である。地球の内部で起こる地質現象（地質活動）の一種。地震に対して、地殻が非常にゆっくりとずれ動く現象を地殻変動と呼ぶ。
　　地震によって変形した岩石の断面を断層といい、地下数 kmから数十 kmの深さにあって地表までは達しないことが多いが、大きな地震の時にはその末端が地表にも現れて地表地震断層となる場合がある。一度断層となった面は強度が低下するため繰り返し地震を引き起こすと考えられている。特にカリフォルニアにあるサンアンドレアス断層は1,000 km以上に及ぶ長大なもので繰り返し地震を起こしており、日本の地震学者に地震と断層の結びつきを知らせたことで有名で、日本では兵庫県南部地震の野島断層、濃尾地震の根尾谷断層、北伊豆地震の丹那断層などが有名である。
　　地震によって生じる振動は高速の地震波となって地中を伝わり、人間が生活している地表でも地震動として感じられる。
　　地震波は波の一種であり、地中を伝わる波（実体波）と地表を伝わる波（表面波）に大別される。実体波はさらに、速度が速いP波（たて波、疎密波）と、速度が遅いS波（横波、ねじれ波）に分けられる。
　　地震のはじめに感じられることが多い細かい震動（初期微動）はP波、地震の激しい震動（主要動）は主にS波による。P波とS波は伝わる速度が違うので、P波とS波の到達時間の差である初期微動の時間が震央と観測地点との間の距離に比例する。初期微動が長いほど震源は遠い。初期微動が長くかつ主要動が大きい場合は、震源が遠いにも関わらず振幅が大きいので、大地震の可能性が考えられる。また、P波はS波よりも速いので、P波を検知したときに警報を出せば被害が軽減できることから、緊急地震速報や緊急停止システムで応用されている。
　　地下で断層が動いた時、最初に動いた地点を震源と呼び、地上における震源の真上の地点を震央と呼ぶ。テレビや新聞などで一般的に使用される震源は震央の位置を示している。震源が動いた後もまわりに面状にずれが生じ、震源域と呼ばれるずれた部分全体が地震波を発する。
　　地震波の速度はほぼ一定であり上記のように異種の波がある性質を利用して、地震計で地震波を観測することにより、1地点以上の観測で観測地点から震央までの距離^{[注 5]}、2地点以上の観測で震央の位置、3地点以上の観測で震源の深さを求めることができる。この算出式は大森房吉が1899年に発表したので、「（震源の）大森公式」と呼ばれている。このほかに地震を含めた地下の諸現象の解明や、核実験の監視などに有用であることから世界的に地震観測網が整備されている。日本は地震災害が多いことから地震計や震度計が数千か所の規模で高密度に設置され、気象庁による迅速な地震情報発表や緊急地震速報などに活用されている。
　　なお、一つの地震の地震波にはいろいろな周期（周波数）の成分が含まれており、その違いによって被害が異なるほか、近隣の地域でも表層地盤の構造や建物の大きさ・形状によって揺れ方が大きく異なることが知られている。
　　また地震は、震源の深さによって、浅発地震、稍（やや）深発地震、深発地震の3つに分類される。前者の境界は60 kmまたは70 kmとされる場合が多く、後者の境界は200 kmまたは300 kmとされる場合が多いが、統一した定義はない。震源が深い地震は同じ規模の浅い地震に比べて地表での揺れは小さい。ただし、地下構造の影響により震央から離れた地点で大きく揺れる異常震域が現れることがある。
　　このほかに地震を特徴付けるものとして、発震機構とよばれる断層の動き方や地震の大きさなどがある。
地震の大きさ
地震の大きさを表現する指標は主に2系統あり、それぞれいくつかの種類がある。Mは指数関数、震度は非線形関数であり、数字の大きさと実際の物理量は比例関係ではない。
マグニチュード (M)は地震の規模すなわち断層の大きさ、あるいは地震の際に放出されるエネルギーの量を表す指標である。
震度階級（震度）は地表の各地点での揺れの大きさを表す指標である。単に「ある地震の震度」という場合には、その地震における全観測地点の最大震度をいう。
地震活動
　　比較的大きな地震は、地震活動に時間的・空間的なまとまりがあり、その中で最も規模が大きな地震を本震と呼ぶ。ただし、本震の区別が容易でない地震もあり、断層のずれの程度や前後に起こる地震の経過、断層の過去の活動などを考慮して判断される。本震に対して、その前に起こるものを前震、その後に起こるものを余震という。被害をもたらすような大地震ではほぼ例外なく余震が発生し、余震により被害が拡大する例も多い。大きな地震であるほど、本震の後に起こる余震の回数・規模が大きくなるが、「（余震の）改良大森公式」に従って次第に減少する。この公式から余震の発生確率を予測したり、活動度の低下から大きな余震の発生を予測する研究も行われている。余震の発生する範囲は震源域とほぼ重なる。なお、大地震の地殻変動の影響で震源域の外で地震活動が活発になる場合があり、これを誘発地震という。
　　本震と呼べるようなひとまわり規模の大きな地震がなく、同規模の地震が多発するものを群発地震という。また1990年代以降普及した呼称だが、同じ断層で数十年から数万年以上の間隔で繰り返し発生するものを固有地震（相似地震）といい、大地震と呼ばれるような複数の固有地震が同時または短い間隔で発生（主に隣接するセグメントを破壊）するものを連動型地震という。また、地震のメカニズム解明の過程でプレートのテクトニクス（動き）との対応関係から地震は4種類に大別されており、それぞれ発生地域、揺れの大きさや被害の傾向が異なる。
地震による災害
　　大きな地震はしばしば建造物を破壊して家財を散乱させ、火災、土砂災害などを引き起こし、人的被害をもたらす、典型的な自然災害の1つである。地震予知の研究も行われているが、天気予報のような科学的な予報・予知が確立されておらず、前触れもなく突然やってくる。そのため、建造物や地盤の強度を調べて補強する、震災時の生活物資を備蓄する、避難計画を立てるなど、災害に備える「防災」や災害を軽減する「減災」の考え方から対策をとり、「いつ来てもいいように」備えるのが一般的である。
　　また、海域で発生する大規模な地震は津波を発生させ、震源から遠く揺れを感じなかったところにも災害をもたらすことがある。そのため、学術的な研究などの目的に加えて、津波の発生を速報する目的で、各国の行政機関や大学等によって地震の発生状況が日々監視されている。1960年チリ地震以降、初めて太平洋全域の津波警報システムが整備され、2004年のスマトラ島沖地震以降はその態勢も大きく強化され、インド洋でも整備されている。

メカニズム(地球の内部構造については「地球#構造」を、プレートの移動に関する説明については「プレートテクトニクス」を、地震の発生、断層破壊の詳細については「地震発生物理学」を参照)
　　地球の表層はプレートと呼ばれる硬い板のような岩盤でできており、そのプレートは移動し、プレート同士で押し合いを続けている。そのため、プレート内部やプレート間の境界部には、力が加わり歪みが蓄積している。これら岩盤内では、岩盤の密度が低くもろい、温度（粘性）が高い、大きな摩擦力が掛かっているなどの理由で歪みが溜まりやすい部分がある。ここで応力（ストレス）が局所的に高まり、岩体（岩盤）の剪断破壊強度を超えて、断層が生じあるいは既存の断層が動くことが地震であると考えられている。
　　断層はいわば過去の地震で生じた古傷であり、地殻に対する応力が集中しやすいことから、断層では繰り返し同じような周期（再来間隔）で地震が発生する。断層の大きさは数百 mから数千 kmまであり、またその断層の再来間隔も数年から数十万年とさまざまである。断層の中でも、数億年から数百万年前まで動いていて現在は動いていないような断層があり、そのようなものは古断層といって地震を起こさない。一方、現在も動いている断層を活断層という。日本だけでも約2,000の活断層がある^[4]。ただし、活動の有無を判別するのが難しい断層や大規模探査を行わなければ発見できない断層もあって、古断層といわれていた断層や知られていなかった断層が動いて地震を起こした例もあるため、防災上注意しなければならない。
　　岩盤内で蓄積される応力は、押し合う力だけではなく、引っ張り合う力や、すれ違う力など様々な向きのものが存在し、それによって断層のずれる方向が変わる。押し合う応力は断層面の上側が盛り上がる逆断層、引っ張り合う応力は断層面の下側が盛り上がる正断層、すれ違う応力はほぼ垂直な断層面の両側が互い違いに動く横ずれ断層を形成する。多くの断層は、正断層型・逆断層型のずれ方と、横ずれ断層型のずれ方のどちらかがメインとなり、もう一方のずれ方も多少合わさった形となる。
よくテレビ番組でプレート境界が瞬間的にずれて跳ね上がり、その動き自体が地震の揺れ（地震動、地震波）と同一であるかのような説明があるが、短周期の揺れは、ずれるときの摩擦の振動であり、断層型地震等の最終的な揺れの主因は、地上での岩石の破壊実験で生じる振動からも、摩擦面で起きる破壊とされている。震源域が広くずれが生じている時間が長ければ、それだけ長く揺れ続ける。津波は、海底のずれの動きそのものが海水に伝わって起きる。
　　地震の始まりは、岩盤内部の一点から破壊が始まり、急激に岩盤がずれて歪みを解放し始めることである。破壊が始まった一点が震源であり、破壊されてずれた部分が断層となる。このずれた部分は、地震波を解析する段階では便宜的に平面（断層面または破壊面と呼ぶ）と仮定し、断層面の向き（走向）や断層面の鉛直方向に対する角度（傾斜）、震源の位置、地震の規模などを推定する。震源断層が曲がったり複数あったりする場合は、後の解析や余震の解析により推定される。
　　震源で始まった岩盤の破壊範囲は、多くの場合秒速2 - 3kmで拡大し、破壊された岩盤は、速いときで秒速数 mでずれを拡大させていく。
以下は実際の例である。
1923年の関東地震では、神奈川県小田原直下付近から破壊が始まり、破壊は放射状に伝播して40 - 50秒で房総半島の端にまで至り、長さ130 km、幅70 kmの断層面を形成し、小田原市 - 秦野市の地下と三浦半島の地下で特に大きなずれを生じ、約8秒で7 - 8 mずれた。
1995年の兵庫県南部地震では、明石海峡の地下17 kmで始まった破壊は、北東の神戸市の地下から、南西の淡路島中部にまで拡大し、約13秒で長さ40 km幅10 kmの断層面を形成した。

このようにして破壊が終結すると、一つの地震が終わることになる。この断層面の広さとずれの大きさは、地震の規模と関連している。多くの場合、断層面が広く、ずれが大きくなれば大地震となり、逆に小さな地震では破壊は小規模である。こうして一つの地震が終結しても、大地震の場合は断層面にはまだ破壊されずに残っていて、歪みをため込んでいる部分がある。それらの岩盤も、余震によって次第に破壊が進む。本震の前に発生することがある前震は、本震を誘発するものだという説、本震に先駆けて起こる小規模な破壊だという説などがあるが、はっきりと解明されていない。
本震の後に余震が多数発生する「本震 - 余震型」や、それに加えて前震も発生する「前震 - 本震 - 余震型」の場合は、応力が一気に増加することで発生すると考えられている。一方で群発地震の場合は、応力が比較的緩やかなスピードで増加することで地震が多数発生すると考えられている。
地震発生のきっかけ
地震発生までのメカニズムは徐々に明らかになっているが、地盤や岩盤に溜まった応力の解放を促している引き金が何であるかはほとんどが謎のままになっていて、はっきりとした特定はなされておらず、様々な説が展開されている。この引き金に関しては、相関性の比較により統計学的に相関を見出すことは可能であるが、それが因果関係であるかを同定するのは地震学的な研究に頼るもので、分野が少し異なる。
水分の流入
兵庫県南部地震がフィリピン海プレートから生じた水によって誘発されたという説がある。また東北大学によれば、新潟中越沖地震^[9]や岩手・宮城内陸地震など複数の地震は断層直下のマグマが冷えたことで発生した水分が潤滑油の役割を果たし引き起こされたという。この他、7つの火山島からなるアゾレス諸島では雨が降ると2日後に小さな地震が起こったり^[12]、鉱山の水没域では雨水が流れ込むことで地震を誘発したりする例もある。
潮汐力(「潮汐#地震との関係」も参照)
太陽や月との潮汐が発生の引き金になるとの見方もある。特に、満月と新月時に強まった潮汐力が地震を誘発する可能性が指摘されており、スマトラ島沖では2004年の地震の8年前から潮汐力が強まった時間帯に地震が集中していたことも判明している。また、東北地方太平洋沖地震の誘発地震とみられる一連の長野県北部（栄村）地震では、約50 %という高い相関で潮汐による影響が確認されており、さらに東北地方太平洋沖地震の震源域においても断層が動く方向にかかる潮汐力の強さと地震発生数（Mw5以上）の相関関係が2000年頃を境に見られ始め、本震（2011年）の数年前より顕著となったが、本震発生後には再びこの関係性が見られなくなっている^[17]。防災科学技術研究所では、歪みが溜まっている地域に関して潮汐力が地震の引き金になっている可能性が高いとしている。この他、東京大学の地震科学研究グループらのは1万件以上の地震データから、潮汐力の強い時期に巨大地震の発生確率が上昇するという研究結果を英科学誌「ネイチャージオサイエンス」（2016年9月12日付電子版）に発表し、小さな岩石の破壊が潮汐力によって大規模な破壊へと発展していく可能性を示唆した。
地震（誘発地震）
大地震においては、遠地に地震波が到達し揺れている最中に地震が誘発されることがある。表面波の到達時に見られることが多く、これは動的な応力変化が原因とされている。また、遠く離れた場所で発生した地震の地殻変動が動的な応力変化を生じ、時間をおいてからも別の地震を誘発するという研究報告がある。
地震の規模と揺れの指標
マグニチュード(詳細は「マグニチュード」を参照)
一般的に、地震の規模を表す指標としては、エネルギー量を示すマグニチュードを用い、「M」と表記する。マグニチュードには算定方法によっていくつかの種類があり、地震学では各種のマグニチュードを区別するために「M」に続けて区別の記号を付ける。地震学ではモーメントマグニチュード (Mw) が広く使われる。日本では気象庁マグニチュード (Mj) が広く使われる。
　　他にもそれぞれの観測機関によって使用されるマグニチュードのタイプが異なる場合もあるが、その値は差異ができるだけ小さくなるように定められている。これらは最初にマグニチュードを定義したチャールズ・リヒターのものの改良版であり、基本的に地震動の最大振幅の常用対数を基礎とする。モーメントマグニチュードを除き、いずれのタイプも8.5程度以上の巨大地震や超巨大地震ではその値が頭打ちになる傾向を持つ。
　　この弱点を改善するために、地震学では地震モーメントから算出されるモーメントマグニチュード (Mw) が地震の規模を表す指標として用いられることが多く、これを単に「M」と表記することも多い（アメリカ地質調査所 (USGS) など）。
日本では、気象庁が独自の定義による気象庁マグニチュード (Mj) を発表しており、日本ではこれを単に「M」と表記することも多い。これに対し、多くの国では表面波マグニチュード (Ms) や実体波マグニチュード (Mb) のことを、単にマグニチュードと呼ぶことが多い。Mが1大きくなるとエネルギーは約31.6倍、2大きくなるとちょうど1,000倍となる。人類の観測史上最も大きな地震、つまりマグニチュード (Mw) が最も大きかったのは、1960年のチリ地震(Mw9.5, Ms8.5)である。
ある地震のマグニチュードであっても、機関によって異なったり、複数の値を発表する場合がある。例えば東北地方太平洋沖地震のマグニチュードは9.0とされているが、これはモーメント・マグニチュードであり、従来の気象庁マグニチュードでは8.4である。なお発生直後から数度訂正されていて、気象庁マグニチュードで7.9と速報したが、後に8.4と修正し、さらにモーメントマグニチュードで8.8と発表し、最終的に9.0とした。アメリカ地質調査所 (USGS) は独自にモーメントマグニチュード9.0と発表している。
震度(詳細は「震度」を参照)
地震動の大きさを表す数値として、速度や加速度、変位などがある。建築物や土木構造物の設計の分野では、応答スペクトルやSI値という指標も、地震動の大きさを表す方法として広く用いられている。一般的には、人体感覚、周囲の物体、建造物の被害の大きさなどを考慮して、地震動の大きさを客観的に段階付けた震度という指標が用いられる。
震度については、日本では気象庁震度階級（通称「震度」）、アメリカ合衆国では改正メルカリ震度階級、ヨーロッパではヨーロッパ震度階級 (EMS)、CIS諸国やイスラエル、インドなどではMSK震度階級が現在使用されているほか、ほかにもいくつかの指標がある。
地震の規模が大きいほど震度は大きくなる傾向にあるが、震源域からの距離や断層のずれの方向、断層の破壊伝播速度、地盤の構造や性質、地震波の特性などによって地上の揺れは大きく異なる。水や空気が多く含まれ土壌粒子の固結が弱い柔らかい地層ほど、また新しい地層であるほど揺れが増幅され、一般的には軟弱地盤と呼ばれるような平野部や河川沿いや埋め立て地が揺れやすい傾向にあるが、地盤改良や基礎方式によって揺れを低減することが可能である。
例えば東北地方太平洋沖地震は震度7とされているが、震度7は最大震度であって、公式に観測されたのは宮城県栗原市だけであり、例えば島嶼部を除く東京都では震度5強（千代田区大手町など18地点） - 震度3（奥多摩町など3地点）であった。「各市町村の震度」「各地域の震度」はその市町村・地域内に設置されている複数の観測点のうち最も揺れが大きかった値である。また、震度はその地域を代表する地点に設置された震度計が示す目安値であり、実際の土地に当てはめれば地盤の状態によって近傍の観測点に比べ最大1程度の差が生じるので、必ずしも被害状況と地点震度が一致しない場合がある。
物理量
地震の揺れの速度を表す単位として、カイン（kine, センチメートル毎秒）がある。また、地震の揺れによる加速度を表す単位として、ガル（gal, センチメートル毎秒毎秒）がある。1秒間に1カインの加速度が1ガルである。重力加速度を超えることもありどんな重いものでも、固定していなければ床に対して動く。
地震の原因と種類(「プレートテクトニクス」も参照)
プレートテクトニクスの観点から地震を分類することができ、大きく分けて2通りの分け方がある。1つは断層で起こるもの（構造地震）とそうでないものに分けるやり方で、もう1つは複数のプレートの間で起こるもの（プレート間地震あるいはプレート境界地震）とプレート内部で起こるもの（プレート内地震,）に分けるやり方である。後者はよく使われており、さらに細かい分類もされている。
以下に分類と主な日本語呼称を挙げる。
　　数のプレートの間で起こるもの（プレート間地震、プレート境界地震）収束型境界（メガスラスト）で起こるもの海溝などの沈み込み帯で起こるもの（海溝型地震、海溝沿いのプレート間地震
　　衝突型境界で起こるもの発散型境界で起こるもの海嶺で起こるもの（海嶺型地震）
　　トランスフォーム断層で起こるもの（トランスフォーム型地震）プレート内部で起こるもの（プレート内地震）大陸プレート内部で起こるもの（大陸プレート内地震、内陸　　地殻内地震、陸域の浅い地震、内陸型地震、断層型地震、直下型地震）
　　海洋プレート内部で起こるもの（海洋プレート内地震）プレートの下に沈み込む手前の海洋プレートで起こるもの（沈み込む海洋プレート内地震、アウターライズ地震）
　　プレートの下に沈み込んだ後の海洋プレートで起こるもの（沈み込んだ海洋プレート内地震、スラブ内地震）
　　上の分類とは別に、火山体周辺で起こるもの（火山性地震）を特別に分ける場合がある。マグマや火山ガスの移動が地震を起こすほか、周囲よりも地殻が破砕されて弱いために応力が集中して地震が起こるなど、いくつかのメカニズムが知られている。
また、人工的な発破の振動などにより発生する人工地震も存在する。これに対して、自然に発生する地震を自然地震と呼ぶことがある。なお、ダムなど人工的な要因により引き起こされる自然地震もあり、誘発地震と呼ぶ場合がある。
　　防災上の観点では、これらとは別に直下型地震（内陸地震）という分類を用いることがある。居住地域の直下で起こる浅発地震を指し、地域によってはプレート内地震だけではなくプレート間地震も起こる。南関東直下地震などの、都市で発生する直下型地震はリスクが大きいことから重要視されている。
　　また、地震動が小さい割に大きな津波が起こる地震を津波地震といい、顕著な例として1896年の明治三陸地震がある。
　　地震に関連するものとして、振動を起こさないスリップあるいは滑りと呼ばれる現象がある。全く振動を伴わないものもあれば、付随して弱い低周波の振動を伴う低周波地震や、低周波微動などがあることが知られている。
プレート間地震
2つのプレートが接する場所では、異なる運動をしているプレート同士の境界にひずみが蓄積し、地震が起こる。このようなタイプの地震をプレート間地震、プレート境界地震あるいはプレート境界型地震と呼ぶ。
プレート同士の境界は、収束型（海溝と衝突型境界に細分される）、発散型、すれ違い型（トランスフォーム断層）の3種類に分けられる。発散型やすれ違い型は、地震が起こる範囲がプレート境界の周辺だけに限られ、震源の深さもあまり深くない。一方、収束型のうち海溝はしばしば規模の大きな地震を発生させ、衝突型は地震が起こる範囲が広く震源が深いことも多い。
海溝型地震
　　英名はMegathrust earthquakeがこの海溝型地震に近いニュアンスで使われている。海洋プレートが大陸プレートの下に沈み込んでいる海溝やトラフなどの沈み込み帯では、両者の境界が歪みを受けて地震が起こる^[28]。これを海溝型地震と呼ぶが、「海溝型地震」は海溝付近のプレート内部の地震を含める場合があるため、狭義に「海溝沿いのプレート間地震」と呼ぶ場合もある。ばねのように弾性力を蓄えた大陸プレートが跳ね返るというように解説されることがあるが、プレートが引き剥がされるわけではなく、他の地震と同様に2つの地殻面がずれる形で跳ね返る。1923年の大正関東地震や想定される南関東直下地震のように、海溝から離れた深いところにまで震源域は広がっている。
　　陸側のプレートが海側のプレートに衝上する低角逆断層型となるのが典型的。上から見ると、海溝の最深部をつないだ線である海溝軸よりも大陸プレート寄りの部分が震源域となる。1つの細長い海溝の中では、いくつかの領域に分かれて別々に大地震が発生する。地震の規模はM7 - 8と大きくなることがままあり、稀に複数の領域が同時に動いて後述のようにM9を超える超巨大地震となるケースもある。1つの領域では、およそ数十から数百年ほどの周期で大地震が繰り返し発生する。規模が大きい海溝型地震が海洋の下で発生した場合、津波が発生することがある。震源域が広く規模が大きいため、被害が広範囲にわたることがある。
　　発生しやすい場所は、チリ、ペルー、メキシコ、アメリカのアラスカ、アリューシャン列島や千島列島、日本、フィリピン、インドネシア、パプアニューギニア、ソロモン諸島、フィジー、トンガ、ニュージーランドなどの沖合いや海岸付近である。いずれも沿岸に海溝があり、大きな海溝型地震が発生する。
　　2004年にジャワ海溝で発生したスマトラ島沖地震も海溝型地震である。また日本近海では、十勝地方の沖合で繰り返し発生している十勝沖地震（2003年9月の地震はMw8.3、最大震度6弱）や同じく根室半島沖で繰り返し発生している根室半島沖地震など千島海溝における地震、2011年3月に三陸沖の日本海溝で発生した東北地方太平洋沖地震（Mw9.0、最大震度7）に加え、同海溝付近で繰り返し発生している三陸沖地震、近い将来にその発生が指摘され以前より地震観測網による監視体制が敷かれる駿河トラフにおける東海地震や南海トラフにおける東南海・南海地震、それらの地震（震源域）が連動することで超巨大地震となる可能性も想定されている南海トラフ巨大地震などが海溝型地震の例として挙げられる。さらに関東大震災の原因となった前述の関東地震（M7.9）も相模トラフのプレート境界がずれ動いたことによって発生した地震（「相模トラフ巨大地震」も参照）であり、海溝型地震に含まれる。
　　前述のスマトラ島沖地震や東北地方太平洋沖地震、過去に幾度も発生した南海トラフの巨大地震では、複数震源領域で短時間のうちに断層（プレート境界面）の破壊が起きる連動型地震となったため、広範囲における大規模な地震に発展している。また、大きな海溝型地震の後にはその震源域から離れた場所で内陸地殻内地震や海洋プレート内地震、または他の海溝型地震を誘発することがある（誘発地震）。
　　さらに、プレート境界のうち海溝寄りの浅い領域ではしばしば津波地震が発生する。東北地方太平洋沖地震では深い領域と浅い領域が連動して破壊されたため、強い揺れと大きな津波が同時発生したとされている。
　　海溝型地震に伴うプレート境界面のずれが表面にまで達した海底断層が生じ、主断層の他に平行して複数の分岐断層がみられることがある。東北地方太平洋沖地震では海底活断層やプレート境界面に沈み込んでいる海山が地震の発生に関係した可能性が指摘されているが^[35]^[36]^[37]、研究途上である。
衝突型境界で起こる地震
　　衝突型境界では、プレート同士が激しく衝突し合い、境界部分では強い圧縮の力が働いて地震が発生する。強い力によってプレートが砕け、その破片同士がずれたり、付加体がずれたりして地震が起こる。
　　大陸プレート同士が押し合い衝突しているヒマラヤ山脈・パミール高原・チベット高原や日本海東縁部などが主な発生地である。
　　1999年9月の台湾集集地震 (Mw7.6) などがある。日本付近での例は、日本海東縁変動帯域を震源とする地震で、1983年5月の日本海中部地震（M7.7、最大震度5）、1993年7月の北海道南西沖地震（M7.8、最大震度6）など。
発散型境界で起こる地震
　　発散型境界でも地震が起こる。大洋を縦断する中央海嶺の中軸谷の下で発生するものは海嶺型地震と呼ばれる。震源の深さは概ね12 kmより浅く、地震の規模はM6を超えることがほとんどない。発震機構を見ると張力軸が水平かつ海溝に直角で、正断層型のものが典型的。
東太平洋海嶺、オーストラリア南極海嶺、中央インド洋海嶺、南西インド洋海嶺、大西洋中央海嶺など各地の海嶺で地震が発生する。アイスランドやアフリカの大地溝帯では、陸上にある海嶺（地溝）の影響で正断層型の地震が発生する。
すれ違い型境界（トランスフォーム断層）で起こる地震
トランスフォーム断層では、プレートのすれ違いによって地震が起こる。多くは海嶺周辺の海底で起こるが、陸地で起こるものもある。
主な発生地には、アメリカ西海岸のサンアンドレアス断層、ニュージーランドのアルパイン断層、トルコの北アナトリア断層などがある。
発生例としては、1906年4月のサンフランシスコ地震 (M7.8) などが挙げられる。
内陸地殻内地震(詳細は「断層」を参照)
　　海洋プレートが沈み込んでいる大陸プレートの端の部分では、海溝から数百 km離れた部分まで含む広い範囲に海洋プレートの押す力が及ぶ。その力はプレートの内部や表層部にも現れるため、プレートの表層部ではあちこちでひび割れができる。このひび割れが断層である。
　　周囲から押されている断層では、押された力を上下に逃がす形で山が高く、谷が深くなるように岩盤が動く（逆断層）。また、大陸プレートの一部分では、火山活動によってマグマがプレート内を上昇し、プレートを押し広げているような部分がある。また、周囲から引っ張られている断層でも、引っ張られた力を上下に逃がす形で山が高く、谷が深くなるように岩盤が動く（正断層）。また、押される断層・引っ張られる断層であっても、場所によっては断層が水平にずれ、岩盤が上下に動かないこともある（横ずれ断層）。
　　このようなタイプの地震を内陸地殻内地震あるいは大陸プレート内地震と呼ぶ。伊豆半島やニュージーランドなどは海洋プレート上に位置しているが、これらの場所で起こる内陸地殻内の地震もこのタイプの地震として扱われることがある。このタイプの地震では地表に断層が出現しやすいため、断層型地震、活断層型地震などとも呼ぶが、プレート間・大陸プレート内・海洋プレート内地震は全て断層運動によって発生することに注意する必要がある。内陸の断層は都市の直下や周辺にあることも少なくなく、直下型地震とも呼ぶが、関東地震のように陸地の直下を震源とする海溝型地震もあるため、それと区別する意味で「陸域の浅い場所を震源とする地震」のような言い方もされる。
　　地震の規模は活断層の大きさによるが、多くの断層はM6 - 7、大きいものではM8に達する。海溝型地震と同じように、長い断層はいくつかの領域に分かれ、別々に活動する。同一の活断層での大きな地震の発生は、数百年から数十万年に1回の頻度とされている。都市の直下で発生すると甚大な被害をもたらすことがあるが、大きな揺れに見舞われる範囲は海溝型地震と比べると狭い領域に限られる。初期微動を検知するという原理上、緊急地震速報が間に合わないこともある。
　　1976年7月の唐山地震（M7.8、死者24万人・20世紀最大）、1995年1月の兵庫県南部地震（M7.3、最大震度7、死者約6,000人）や2000年10月の鳥取県西部地震（M7.3、最大震度6強）、2004年10月の新潟県中越地震（M6.8、最大震度7）や2007年3月の能登半島地震（M6.9、最大震度6強）、新しいものでは2008年6月14日に発生した岩手・宮城内陸地震（M7.2、最大震度6強）や2010年1月のハイチ地震（Mw7.0、死者32万人）などが該当する。2012年11月に福島県沖で相次いで発生したM5クラスの地震もこれに該当する。
　　アメリカ西海岸、ニュージーランド、日本、中国、台湾、フィリピン、インドネシア、アフガニスタン、イラン、トルコ、ギリシャ、イタリア、スイスなどに活断層が密集しており、大きな断層型地震が頻発する。
　　このタイプの地震はしばしば甚大な被害をもたらすため、将来の地震発生予測を目的に、1980年以後日本全土の活断層が調査され、危険な断層を順次評価している。兵庫県南部地震の前に公表された活断層の地図には他の大断層類と同時に「危ない断層」として有馬・高槻・六甲断層帯が危険と表示されていた。この調査は以後も継続して続けられている。
　　一方、ヨーロッパ中部・北部、アメリカ中部、オーストラリアなどには、過去の造山運動に伴ってできた断層があるが、その中には現在も動いている活断層がある。このような断層は、時々動いて最大でM4 - 5程度の地震を起こし、稀に被害が出ることもある。また、そのような地域でもニューマドリッド断層帯のように活断層が存在し、頻繁に活動している場合がある。
海洋プレート内地震
　　沈み込みの運動をしている海洋プレートでも地震が発生する。このようなタイプの地震を海洋プレート内地震あるいはプレート内地震と呼ぶ。単にプレート内地震と呼ぶときはほとんどの場合このタイプを指し、大陸プレート内地震は含まれない。プレート間地震と合わせて海溝型地震と呼ぶこともある。海洋プレートにおける地震は大きく以下の2種類に分けられる。「沈み込んだ海洋プレート」では震源が深くなる傾向にあり、「これから沈み込む海洋プレート」では浅くなることが多い。
沈み込んだ海洋プレート内（スラブ内）で起こる地震
　　海溝を経て大陸プレートの下にもぐりこんだ海洋プレートは、マントルの中を沈み込んでいる途中で割れたり、地下深部でスタグナントスラブとなって大きく反り返って割れたりして、地震を発生させることがある。海洋プレートが沈み込んだ部分であるスラブ（板=プレート）の中で発生するので、スラブ内地震と呼ばれる。また、震源が深いことから深発地震とも呼ばれる。
　　一般に震源が深く、したがって震源と震央の距離は長い場合が多いにもかかわらず、規模が大きなものは被害としては侮れない。また深い分、広範で最大震度に近い揺れに見舞われることにもなる。地震波の伝わりやすさは、プレートの位置関係やマントルの深さなどでそれぞれ異なるため、震源から離れた場所で揺れが大きくなる異常震域が発生しやすいのも特徴である。
　　20世紀末以降の例では、1987年12月の千葉県東方沖地震（M6.7、深さ50 km、最大震度5）、1992年2月の浦賀水道の地震（M5.7、深さ92 km、最大震度5）、1993年1月の釧路沖地震（M7.5、深さ101 km、最大震度6）や2003年5月の宮城県沖の地震（M7.1、深さ72 km、最大震度6弱）のような被害事例が見られる。
福島県沖や茨城県沖で頻繁に発生する地震のほか、2001年3月の芸予地震、2015年5月30日小笠原諸島西方沖地682 kmで起きたM8.1の地震もこのタイプである。
これから沈み込む海洋プレート内（アウターライズ）で起こる地震
　　海洋プレートが陸地側に潜り込んだ歪みを解消するため陸地側プレートが反発した時に、プレート境界型地震が起こる。歪みはこれから沈み込む海洋プレート側（海溝よりも更に沖側）にもたまっており、海底が隆起している場合がある（アウターライズ・海溝上縁隆起帯）。この歪みはプレート境界型地震の発生によって解消されるとは限らず、プレート境界型地震の前後などに、解消されなかった歪みによってずれや割れが生じ、地震を発生させることがある。アウターライズ（海溝上縁隆起帯）で発生するため、主にアウターライズ地震と呼称される（なお、こちらもスラブ内地震とする場合がある）。
一般に反り返った先のもっとも高い（浅い）場所が張力を受けて破壊される正断層型の地震が多い。これとは逆に震源が深い場合は圧力が働き逆断層型となる。遠方の海域で発生するため、陸地において地震の揺れそのものによる被害は少ないことがほとんどであるが、M8を超える地震がしばしば発生し、押し波から始まる津波により海溝型地震に匹敵する津波災害を引き起こすことがある。このため、津波地震と同様に地震発生直後の避難が遅れて被害が拡大する恐れがある。また、大きなプレート境界型地震の後に発生する場合もあることから警戒を要するものである。
　　1933年の昭和三陸地震（M8.1、1896年・M8.2の明治三陸地震の37年後）、2007年千島列島沖地震（M8.2、M7.9の2006年千島列島沖地震の2か月後）、2012年のスマトラ島沖地震（M8.6、M9.1の2004年のスマトラ島沖地震の8年後）などの例がある^[41]。この他、2011年に発生した東北地方太平洋沖地震の余震としてもこのタイプの地震が発生している。
火山性地震(「火山性地震」を参照)
　　海溝の周辺の火山弧、ホットスポット、海嶺、ホットプリュームの噴出地域では、マグマの移動や熱せられた水蒸気の圧力、火山活動に伴う地面の隆起や沈降が原因となって地震が発生する。これらの地震を火山性地震という。火山性地震は断層の動きだけでは説明できない部分があるので、上記の3分類とは分けて考えることが多い。地震動も上記の地震とは異なる場合がある。
火山性地震は地震動の性質から2つのタイプに分けられる。P波とS波が明瞭で、一般的な断層破壊による地震と大差がないA型地震、および紡錘型の波形を持つB型地震である。B型地震はさらに周期の違いによってBL型地震とBH型地震に分けられる。広義では火山性微動も地震に含む。また、火道の圧縮やマグマの爆発・爆縮によって、一般的な断層破壊では見られない特殊な発震機構（メカニズム）を持つ地震も起こりうる。
その他
人為的・外部的要因による誘発地震
　　主に人為的な原因や人工物の影響で引き起こされる地震。なお、人為的によらない外部的な要因としては、様々な自然現象などが地震の引き金になっている可能性も指摘されている（詳細は後節の「#地震発生のきっかけ」を参照）。
大質量の移動による誘発
　　超高層建築物・ダムの建設、地面の掘削・造成、石炭・石油や天然ガスなどの採掘が地下構造を変え、地震を誘発することがある。また、ダムの貯水でも地下の岩盤における間隙水圧・応力が変化して地震を誘発することがある。
例えば1940年には、アメリカのフーバーダム付近でM5の地震が発生した。また、インド・マハラシュトラ州西部のコイナダム付近では、1962年の貯水開始後から地鳴りと小さな地震が発生し、1967年12月10日にはM6.3の地震が起こり180人が死亡、およそ2,000人が負傷した。同時期にはダムは最高水位に達しており、貯まった水の水圧によって誘発されたものだとされている。
電流による誘発
　　地中に電流を流すことで地震が誘発されると言う実験結果がある。ソビエト連邦がキルギスの天山山脈で、2.8 kAの電流を百回以上地下に流し込む実験を行ったところ、約2日後から地震が増え、数日のうちに収まるという現象が起こった。
流体注入による誘発
　　水分やガスといった流体が地中に注入されることで地震が誘発されることがある。なお、自然界でも同様の現象が発生している（後述）。
　　ロッキー山脈のアメリカ軍の兵器工場で、1962年3月から深さ3670メートルの地下に廃水を廃棄し始めたところ、1882年以来80年間も地震が全くなかった場所に地震が発生し始めた（デンバー地震）。注入量や圧力に比例するように地震の数が増減した。また、2007年12月にスイスのバーゼルで地熱発電に利用する蒸気を発生させるために地下5,000メートルの花崗岩層に熱水を注入したところ、最大M3.4の地震が2度発生した。この地域では以前から有感地震が発生していた。同様に、鉱山内のガス流体による地震の誘発作用も示唆されている。また、シェールガス採掘のために地中に注入された水が引き金となったことが報告されている。
地震以外の発震現象
　　地震とは異なり、断層のずれを伴わずに地表に揺れを引き起こす発震現象。
氷震
　　氷河の運動によって、自然地震に似た発震現象（氷震）が発生している。
人工震源(詳細は「人工地震」を参照)
　　主に軍事的な目的による爆弾の爆発、土木工事や地質調査（地震探査）による爆薬の発破などがある。これらは地震波を発生させるが、「P波に比べてS波が小さい」、「表面波が卓越する」、「すべての観測点でP波が押し波で始まる」などの特徴があり、自然地震との判別は可能である。核爆発によるものは代表的な人工震源のひとつであり、地震波を放出する性質を利用して精密地震計による核実験の監視が行われている。
地震の原因論とメカニズム論の展開
神話など
　　日本（大和民族）では古来より「地中深くに大ナマズが存在し、その大ナマズが暴れることにより大地震が起きる」という俗説が信じられていた。現代においてもよく知られた俗説だが、ナマズが地震を予知できる根拠は見つかっていない。江戸時代には安政の大地震を期に鯰絵と呼ばれる錦絵が流行するなど、日本人にとって地震とナマズが身近な関係にあったことが伺える。また、鹿島神宮にはこの大ナマズを抑えるという要石があり、地震の守り神として信仰されている。地震避けの呪歌に、万葉集の歌を使った「ゆるぐともよもや抜けじの要石鹿島の神のあらむ限りは」（要石は動きはしても、まさか抜けることはないだろう、武甕槌神がいる限りは）というものがある。
　　北海道のアイヌには、「地下には巨大なアメマスが住んでいる。これが暴れて地震が起きる」という、日本（大和民族）とよく似た伝承があった。そこで地震が発生すれば、地震鎮めの呪いとして囲炉裏の灰に小刀や火箸を刺し、アメマスを押さえつけるまねごとをした。鵡川町から平取地方では、地震が発生した際に「イッケアトウエ、エイタカシュ、アエオマ（おとなしくしないと腰を突き刺すぞ）」などの呪文の文言を叫び舞う儀式の記録が保存されている。
　　中国では古来から、陰陽説の考え方を背景にして、地震とは陰の性質を持った大地から陽の性質を持った大気が出てくるときに起こるものという説明があった。また福建省では、地震を起こすのはネズミであると言う神話上の伝承が存在する。
　　北欧神話においては地底に幽閉されたロキが、頭上から降り注ぐ蛇の毒液を浴びたときに震えて地震が起きるとされている（詳細はロキを参照のこと）。ギリシア神話ではポセイドンが地震の神とされた。
　　フィンランドの先住民族は、地震が起こるのは大地の下で、大地を支える死の国の老人の手が震えるからとされている。
　　北アメリカでは、クジラが地震や津波を起こすとされ、海に棲むウンセギラという巨大な雌水蛇が大津波をおこす。
　　メキシコ、マヤ民族のツォツィル語系インディオでは、大地の4本または8本の支柱が揺れ動くと地震がおこるとされている。
　　古代エジプトでは、大地の神ゲブの笑い、またはヌトと離れた悲しみが地震をおこすという。
仏教では、地震は傲慢と不平が原因で起こされる自然災害であり、自然災害が起きるのを防ぐには戒・定・慧を勤修し、三毒を息滅することが必要だと教えている。
科学的探究
　　古代ギリシアでは、自然哲学者アナクシメネスが土が大地の窪みにずり落ちることが原因だと考えた。アナクサゴラスは地下で激しく水が流れ落ちることを原因と考えた。その後、アリストテレスは四元素説を基に、地震は地中から蒸気のようなプネウマ（気、空気）が噴出することで起こると説明した。これらを受けて、セネカは地下での蒸気の噴出によって空洞ができ、そこの地面が陥没するときに地震が起こるという説を立てた。時は変わって、アラビアではイブン・スィーナーが、地面が隆起することが原因だとする考えを示した。
　　18世紀には、リスボン地震をきっかけにジョン・ミッチェルが地震の研究を行い、火山の影響で地中の水蒸気が変化を起こすことが原因という説を発表した。
19世紀末には、お雇い外国人として日本にいたジョン・ミルンやジェームス・アルフレッド・ユーイングが地震を体験したことがきっかけとなり、日本地震学会が設立され、地震計の開発や地震の研究が進み始めた。地震の波形から震源を推定する方法が発見されたり、アンドリア・モホロビチッチがモホロビチッチ不連続面を発見して地球の内部構造の解明の足がかりとなったりした。ミルンは、イギリスで地震の研究を進めて同国に近代地震学が確立された。現在イギリスには世界中の地震の観測情報を集積している国際地震センター (ISC) が設置されている。
　　また20世紀に入って、リチャード・ディクソン・オールダムが地球の核（コア）を発見、ベノー・グーテンベルグがグーテンベルク不連続面を発見するなどし、地球物理学が次第に進展するとともに、アルフレート・ヴェーゲナーの大陸移動説から発展したマントル対流説や海洋底拡大説がプレートテクトニクスにまとめられ、地震の原因として断層地震説と弾性反発説が定着した。
ただ、断層地震説と弾性反発説によって一度否定された岩漿貫入などは、2説を補完する説として考える学者もいる。また、地球空洞説に原因を求めるなど、これらとはまったく異なる説を展開する学者や思想も、少数ながら存在している。
地震動・地震波と揺れ
　　地表では、P波による揺れが始まってからS波が到達するまでは、初期微動と呼ばれる比較的小さい揺れに見舞われる。その後、S波が到達した後は主要動と呼ばれる比較的大きい揺れとなる。震源から数十 km以上と離れている場合にはこのような揺れの変化が感じられるが、震源が近い場合はP波とS波がほぼ同時に到達するため分からない。また震源から近い場所では、P波が到達する前後にレイリー波も到達し、同じく揺れを引き起こす。S波は液体中を伝播しないため、海上の船などでは、P波のみによって発生する海震と呼ばれる揺れに見舞われる。
　　被害を引き起こすような揺れのもとは主にS波だが、レイリー波、ラブ波、P波も振幅や周期によっては被害を引き起こすような揺れとなる。
　　また、揺れの大きさは震源からの距離に比例すると思われがちであるが、厳密には「震源域からの距離」に比例する。一方で、地盤の特性により思わぬところで揺れが大きくなる場合がある。例えば、阪神・淡路大震災を引き起こした兵庫県南部地震では、震度7の被害地域が「震災の帯」と呼ばれる帯状に生じた。これは震源域である断層直上であることが原因の1つだったほか、地盤の柔らかい大阪平野が阪神間に帯状に伸びていたこと、六甲山地と大阪平野の境界部で地震波の干渉や増幅が発生したことが原因とされていて、「震災の帯」は震源から約30 km離れた地域まで延びている。
　　地震波 / 地震動の周期は、被害を受ける構造物と一定の関係性がある。構造物にはそれぞれ、固有振動周期の地震波に共振しやすい、周波数が違うと曲げ・ねじれ・伸縮などの変形の「型」も変わるといった、地震動を受けた際の振動特性があり、地震工学や建築工学においては重要視される。構造計算においては、さまざまな固有振動周期や減衰定数をもつ構造物の応答スペクトルを解析して、地震動に対する構造物の特性をみる。
　　例えば、日本家屋のような木造住宅は周期1秒前後の短周期地震動が固有振動周期にあたるため、周期1秒前後の地震動によって共振が発生し非常に強く建物が揺さぶられ、壊れやすく被害が拡大しやすい。この周期の地震波はキラーパルスと呼ばれており、兵庫県南部地震の波形がそうであった。一方、高層建築物は周期5秒以上の長周期地震動が固有振動であり、地震波が堆積盆地を伝わる過程で増幅しやすい長周期地震動によって、平野部の高層建築物の高層階では大きな被害が発生する。一般的に規模の大きな地震ほど周期が長い地震動の大きさ（振幅）も増す傾向にあり、周期が長いほど低減衰のため遠くまで到達して被害をもたらす。このほかに、M9を超えるような巨大地震の際に観測される、超長周期地震動または地球の自由振動と呼ばれる周期数百秒以上の地震動がある。この超長周期地震動の中には地球の固有振動周期に当たる地震動もあり、地球全体が非常に長い周期で揺れることもある。
　　なお、地震波 / 地震動の周期は地震の規模や震源距離に関係が深い。大地震と称されるM7程度までは短周期が卓越し、それ以上になると規模が大きいほど長周期が卓越する傾向にあり、海溝型の巨大地震では長周期地震動が大きくなると考えられている。また、周期が長いほど減衰しにくいため、震源から遠いほどゆっくりとした揺れを感じやすい傾向にある。規模の大きな地震では、短周期の振幅が規模と比例しないため、長周期の波形から（モーメント）マグニチュードを算出する。
　　地下の構造、特に地面に近い表層地盤の構造（表層地盤増幅率）や地下のプレートの構造によって、地震動全般に対する揺れやすさ、揺れやすい周期、あるいは地震波の伝わり方が異なる。そのため地震の際、震度が震央からの距離に完全に相関して、きれいに同心円状に分布することはほぼない。稀に震央と異なる地域で揺れが最も大きくなることがあり、異常震域と呼ばれる。一般的に、地表の含水率や間隙率が高い泥質地盤が最も揺れやすく、礫が多くなり岩盤に近くなるほど揺れにくくなる。また、完新世（1万年前以降）に堆積した沖積層など新しい層に厚く覆われていると揺れやすく、洪積層（更新世、258万年 - 1万年前）やそれ以前（新第三紀かそれ以前）の層に覆われていると揺れにくい傾向にあるが、一概には言えず、厳密には地盤調査によるN値や基盤岩深度などから推定する。また表層が砂質地盤で地下水位が高い場合は揺れに伴って液状化現象や側方流動が起こる。
　　また、多くの地震計は周期0.2 - 0.3秒前後の地震動を感知しやすいため、周期0.2 - 0.3秒で大きく周期1秒で小さい地震では震度に比べて被害が軽かったり、逆に、周期0.2 - 0.3秒で小さく周期1秒で大きい地震では震度に比べて被害が甚大だったりといったことが起こる。ただし、これには地震計の設置場所と地下構造の問題もあるとされる
主な地震帯と地震の頻度

1963年から1998年に発生した、35万回以上におよぶ地震の分布図。地震の震央の分布にはっきりしたパターンがある。(「地震危険度」も参照)
主な地震の震源を地図にして地球の表面を概観すると、プレートテクトニクス理論における「環太平洋造山帯」や「アルプス・ヒマラヤ造山帯」の周辺は地震が特に多い地域があることが分かる。前述の2つの造山帯も含めた新期造山帯で最も地震が多く世界の地震活動の大部分を占める。このほか、ヨーロッパ西部やアジア北部などの古期造山帯でも比較的多く地震が発生する。
　　これらの地域は造山帯または地震帯（火山に着目した場合火山帯とも呼ぶ）と呼ばれ、地殻や地面の活動（移動）が活発で、地震も活発である。しかし、この地図はあくまで一定期間に発生した地震を集計したものであり、「地震の起こりやすさ」を表したものだが、この地図で地震が少ない国・地域（カナダ、ロシア、ブラジル、アフリカ大陸など）でも絶対に地震が発生しない、とはいいきれず、どの陸地でも地震は発生しうる。
　　ただし、地震の多い地域と、地震による被害が大きい地域は異なる。地盤の揺れやすさ、人口密度の大小、建造物の強度、社会情勢などによって被害や救助復旧の様子が異なるためである。一方、同じ地域においても、地震が発生する時間や時期などによっても被害は異なり、例えば調理を行う食事時間前や暖房を多く使う時間帯においては火災の多発、大都市では平日昼間における帰宅困難者の発生などが挙げられる。また、地震の規模が大きくなるほど断層の長さが長くなり、被害地域が広くなる傾向にある。津波が発生した場合は、揺れが小さい沿岸部や揺れが全くなかった遠隔地に津波が押し寄せ被害をもたらす。ハワイ諸島などは太平洋の中心にあって周囲に島が少ないため、環太平洋各地の遠隔地津波を受けやすいことで知られる。
　　地球上で1年間に現行のネットワークで現行の機器で観測される地震回数は約50万回と推定されており、その内10万回が有感地震である。1年間にM5以上の地震が平均約1,500回、M2以上の地震が平均145万回発生している。数の上では、世界で発生する地震の1割程度が日本付近で発生しているといわれ、また1996年から2005年の期間では世界で発生したM6以上の地震の2割が日本で発生しているとの統計があ、客観的に見ても日本は地震の多い国と考えられる。
　　地震の発生の頻度が過去と比べて増加したかどうかということは、局地的に見ることはできても、全世界的に見ることは現状では難しい。地震の発生数のデータは、地震計の精度の向上や観測点のネットワークの状況などに左右される。世界的に見ても目が細かい日本の高感度地震観測網でも1990年代後半以降のデータであり、世界を見ても微小地震・極微小地震を捉えられるような観測網は少なく、海底となればその傾向は顕著である。
主な活断層・海溝
防災上、地震を引き起こす可能性の高い活断層の存在は注目される。日本では主要な数百の活断層の位置と再来間隔や規模などが調査・発表されている。活断層と同様に活褶曲も地震を発生させうるほか、活断層が無い地域に新たに断層が発生する可能性も否定できない。そのため、活断層の調査を中心とした地震防災に対する批判も存在している。
地球上の活断層（地溝・海溝などを含む）のうち、主なものを挙げる。これらは周期的に大地震を発生させると考えられている。このほか、地震活動が活発で多くの活断層を擁する歪集中帯と呼ばれる地域がある。

耐震
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建築における耐震とは、地震に対する建築構造物や土木構造物の破壊や損傷を防ぐ措置を言う。目的は同じだが類似の用語の制震や免震とは区別される。

制震
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制震（せいしん）は、建築設計上の概念であり、建物に入力される地震力を、建物内部の機構により減衰させたり増幅を防いだりすることで、建物の振動を低減させることを指す。目的は同じだが類似の用語の耐震や免震とは区別される。
制振とも書かれ、日本建築学会では正式に制振を用いているが、言葉の顧客への印象や「耐震」など他の用語との対比のしやすさから民間企業では制震を用いることもある。ただし、地「震」を制するのではなく「振」動を制するという趣旨から、近年では「制振」に統一されつつある。
力学的な形態により、「層間ダンパー型」、「マスダンパー型」、「連結型」などに分類され、また、エネルギーの入力の有無により「パッシブ制震」、「セミアクティブ制震」、「アクティブ制震」に大きく分かれる。主に大規模な建築物に利用されているが、近年では住宅などへの適用も目立つ。また、橋梁などにも制震機構が組み込まれることがある。

免震
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免震は、構造設計（とくに建築構造）の概念であり、一般的に建物の固有周期を伸ばし、建物が受ける地震力を抑制することによって構造物の破壊を防止することを意味する。目的は同じだが類似の用語の制震や耐震とは区別される。
比較すべき概念としてまず挙げられるのが耐震である。耐震は、地震力を受けても破壊しないという意味であり、構造的に頑丈であること・偏心が小さいことなどを目指して安全をはかることである。簡単にいえば耐震は地震力を受けても壊れない（耐える）ことを指し、免震は地震力をなるべく受けない（免れる）ことを指すのである。この他にも制振という概念があり、これは構造体内部に震動を吸収する装置を組み込むことで構造物の破壊を防止することをさす。特に近年の大型建築物などでは、免震・制振・耐震すべてを考慮し、技術を組み合わせることで安全性を高めている。

千島海溝
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千島海溝は、太平洋北西部のカムチャツカ半島南部に発し、千島列島南岸に沿って北海道南東部に至る海溝。千島・カムチャツカ海溝とも呼称される^[1]。
その延長はさらに南の日本海溝に連なる^[1]。水深は大部分が7,000m以上で、最も深い所は海面下9,550mになる。北端はベーリング島南西沖付近で、ここで東に連なるアリューシャン海溝と接している。太平洋プレートが北アメリカプレート（オホーツクプレート）の下に沈み込むことで形成されている

千島海溝における地震
千島海溝を形成するプレート沈み込み帯やその周辺では、周期的にマグニチュード8クラスのプレート間地震やアウターライズ地震、スラブ内地震が発生する。北海道や東北地方を中心に、特に津波による被害が予想されるため、日本政府などにより研究・警戒の対象とされている。
19世紀以降の主な地震として以下のものが挙げられる

プレート間巨大地震
十勝沖地震 1843年、1915年、1952年、2003年ほか
根室半島沖地震 1894年、1973年
択捉島沖地震 1918年、1963年
1918年ウルップ島沖 - M 8.0 （9月7日）
1952年カムチャツカ地震 - M 9.0
2006年千島列島沖地震、 - Mw 8.3

スラブ内地震
1915年千島列島沖地震（シムシル島沖） - M 8.0
1958年択捉島沖地震
1993年釧路沖地震 - Mj 7.5
1994年北海道東方沖地震 - Mj 8.2アウターライズ地震
1918年ウルップ島沖 - M 7.7 （11月8日）
2007年千島列島沖地震 - Mw 8.1

地震サイクル
一つの地震サイクルにおいて、プレート境界型巨大地震の震源域はお互いに重ならないように発生をしている^[7]。近年のサイクルは1952年十勝沖地震(M 8.2)から始り、1963年択捉島沖地震(M 8.1)、1968年十勝沖地震(M 7.9)、1969年北海道東方沖地震(M 7.8)、1973年根室沖地震(M 7.4)と発生し、第一種地震空白域を埋め終了した。なお、2003年十勝沖地震(M 8.0)は新たなサイクルの始まりと考える研究がある^[7]。また、2003年十勝沖地震の震源域では、1990年頃から第二種地震空白域が形成されていた。

連動地震
根室半島沖地震と十勝沖地震が連動することでM8からM9クラスに迫る巨大地震となる可能性があることも指摘されている。津波堆積物などから過去には2500年間に5回、約500年間隔で連動型地震による巨大津波が発生したと推測され、最新のものは17世紀に発生したとみられる^[2]。北海道大学の平川一臣（自然地理学）によると1611年の慶長三陸地震がこれに該当し、北海道東部でこの地震によるとみられる15 - 20mの津波が到達した痕跡があることなどから、これまで定説となっていた三陸沖を震源とする日本海溝沿いの地震でなく、千島海溝沿いにあたる北方領土の色丹島沖から襟裳岬沖までの範囲によるM9規模の超巨大地震であった可能性が高いという新説を発表している

超巨大地震
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超巨大地震は、巨大地震の中でも特にモーメント・マグニチュード尺度でMw9程度以上あるいはMw9クラスのものに対し使用される名称である。しかし、地震学的に厳密に定義付けられているわけでもなければ学術用語でもない

超巨大地震とされる地震は、確認される範囲では全てがプレート収束帯で発生する低角逆断層のプレート境界型地震であり、断層長がおよそ500 km以上に達する。また、長大な破壊域をもつ海溝型巨大地震は複数のセグメントが連動して断層破壊する連動型地震を仮定すれば説明できるとされる^[5]^[6]^[7]。海溝沿いで海底地形の大きな変異を伴うためいずれも大津波を伴っている。

観測時代におけるデータの蓄積では発生頻度を論ずるに充分ではないが、地球上においておよそ1世紀の間に数回程度発生しているものと見られる^[8]。Mw9クラスの地震の発生頻度は1世紀の間に1 - 3個程度との見積もりもある^[9]。

またその発生間隔は一様でなく比較的短期間の間に数年の間隔を空けて集中的に発生する傾向が見られる^[2]^[8]。地震モーメント放出の時系列から、このような超巨大地震のクラスタリングの傾向は明らかであるとする説がある一方で^[10]^[11]、クラスタリングはランダムな変化に局在化した余震活動が加わったものにすぎず見かけのものであるとする説もある^[12]^[13]。

かつて表面波マグニチュードなど、地震計に記録された最大振幅の常用対数に基づくマグニチュードが主流として用いられていた時代はMs8.5程度が最大級とされていたが、超巨大地震の規模になると最大振幅に基づくマグニチュードは数値が飽和して頭打ちとなり、規模が適切に表されていなかった^[14]。1977年に金森博雄が、断層活動のモーメントに基づくモーメント・マグニチュードを提唱して以来、1960年チリ地震など幾つかの地震がMw9以上と推定され規模が適切に表されるようになった^[15]。

比較沈み込み学やアスペリティモデルから超巨大地震の発生する場所は若いプレートの沈み込み帯に限定されるとされてきたが、2004年スマトラ沖地震や2011年東北地方太平洋沖地震は従来の理論を覆すものとなり、特に高感度地震観測網など高密度の観測網が整備された日本付近で発生した東北地方太平洋沖地震は超巨大地震に関して新たな知見を与えるものとなった。

超巨大地震が発生する場所
比較沈み込み学

上田誠也および金森博雄 (1979) は地球上の沈み込み帯を海洋プレートの沈み込み角の違いから「チリ型」と「マリアナ型」に分類し、連動型の巨大地震はチリ型の沈み込み帯で起こると考えた^[16]^[17]。上田らはチリ型に属すのは南チリおよびアラスカ等であるとしたが、Heuret (2011) らによれば、沈み込み角が15°以下の低角であるのは、南チリの他、プエルトリコ、ココス、カスケード、南海トラフ、スマトラ-アンダマンおよび地中海東部の各海溝である。
また、Ruffおよび金森 (1980) は、沈み込み帯で発生する巨大地震の規模は収束レートと沈み込むプレートの年齢の関数として表されると考えた。収束レートが大きく、且沈み込むプレートの年齢の若いプレートほど規模が大きくなる傾向があり、回帰分析からMw=-0.00889T+0.134V+7.96という関係式を得た。

チリ型
比較的若いプレートが低角で沈み込み、プレート間の固着が強く、超巨大地震はこのような沈み込み帯のみで起る。
マリアナ型
古いプレートが高角で沈み込み、プレート間の固着が弱く、プレート間の非地震性の滑りが大きく巨大地震は起こりにくいとされる。また、沈み込み帯は定常的なものでなく、低角の沈み込み帯も地震が繰り返されるにつれ断層面は弱くなり、強い固着が次第に失われて、高角の沈み込み帯へと進化していくとされた
アスペリティモデル
T.レイおよび金森博雄 (1982) らは、プレート間には固着が強いアスペリティと滑らかに滑っている部分が存在し、アスペリティの空間的分布や面積比によって地震の起こり方に特徴があると考え、世界各地の沈み込み帯を4つのカテゴリに分類した。超巨大地震はカテゴリ1の沈み込み帯で起こり、これに属すのはチリ南部、カムチャツカ、アラスカとされた
カテゴリ1：チリ南部
沈み込み帯は全面的にアスペリティを形成しプレート間は強く固着している。
常に500 kmを越えるほぼ同じ長さの断層破壊が、規則正しい時間間隔で発生する傾向がある。
カテゴリ2：アリューシャン
各セグメント毎に大きなアスペリティが存在する。
カテゴリ1よりやや小さい断層破壊となり、それぞれのセグメントが別々に断層破壊する場合と、海溝全体が連動して断層破壊する場合がある。
カテゴリ3：千島列島
各セグメントに複数の小さなアスペリティが存在する。
セグメント毎にいつも同じ部分が断層破壊して地震を発生させるが、それらが連動して破壊することは稀である。
カテゴリ4：マリアナ
アスペリティを形成せず、プレート間は殆ど固着していない。
非地震性の滑りの割合が多く、巨大地震を発生することはない。

比較沈み込み学では古いプレートでは連動型地震は起こりにくいとされ、アスペリティモデルも沈み込みがやや高角の古いプレートは固着領域が小さく連動型の超巨大地震は起こりにくいとされてきた。しかし2004年スマトラ沖地震はこの法則には当てはまらないとされ^[21]、2011年東北地方太平洋沖地震の発生した日本海溝もアスペリティモデルではカテゴリ3の千島列島に類似すると考えられ連動型の巨大地震が起りにくいとされていた
プレート間カップリングと超巨大地震
プレートの相対速度から推定される歪みの蓄積に対する、地震によって解放される歪みの比率である地震カップリング係数は、チリ、カスケード、スマトラ、南海トラフなどは1.0に近いが、アラスカ、カムチャッカ、千島、日本海溝などは0.6前後、トンガ海溝南部、ケルマデック海溝は0.1強、マリアナ、伊豆小笠原、琉球海溝などは0に近いと推定されている。
超巨大地震は、プレート間カップリング係数が中程度以上（0.6程度以上）の沈み込み帯で起こっており、カップリングによる滑り欠損速度が年間2 cm以上の沈み込み帯で起こっているとされる。
付加体形成と超巨大地震
Bilek (2010) は、地球上の沈み込み帯を、付加体が形成されつつある部分と、沈み込むプレートが陸側のプレートを削り込んでいる部分に分類し、超巨大地震は付加体を形成する沈み込み帯で発生し、対して陸側のプレートを削り込むような沈み込み帯では津波地震が発生しやすい事を見出した。
付加体を形成する沈み込み帯は、南チリ、プエルトリコ、カスケード、アラスカ、アリューシャン、カムチャツカ、南海トラフ、スマトラ-アンダマンの各海溝であり、20世紀の超巨大地震や2004年スマトラ沖地震は何れもこれらの沈み込み帯で発生しているが、東北地方太平洋沖地震の起こった日本海溝はこの法則に反して陸側のプレートを削り込む沈み込み帯であった。
地震の発生頻度と超巨大地震
井出哲 (2013) は世界の沈み込み帯で発生している中規模 (M4.5) 以上の地震の発生頻度とプレートの沈み込み速度との関係を検討し、南西太平洋を中心に多くの地域で沈み込み速度と地震発生頻度が比例するという常識的な関係を見出した。
その中で、例外的に沈み込み速度は比較的速いが地震発生数が極めて低いという比例関係から外れる地域があり、この地域ではしばしばゆっくり地震が見出されており、さらに超巨大地震はこの地域で起こっている事を見出した。この「一見静かだが超巨大地震の起こる危険な地域」はアラスカ、カスケード、ペルー、チリ、南海トラフから琉球海溝であるという。

2019年3月

原子力発電問題　　東京電力福島第一原発事故による同施設の「廃炉の定義」がいまだに決まっていない今、原発稼動状態にあるのは５原発９基
　　　　　どまりである。ただ、政府の基本方針は「昨年７月改定のエネルギー基本計画で、原発を引き続き重要な電源として使う」であった。しかし、
　　　　　今回の表明には、国はエネルギー基本政策で原発の意義を強調しつつも、立替や新増設の必要性には積極的には触れていない」国は、世界の
　　　　　情勢と国内のさまざまな意見を考慮しながらきめていくものと見られる。(2019.3.12)

地震問題　原子力発電問題

　　「地震と津波」　東日本大震災発生から１１日で８年を迎えた。警視庁のまとめでは、岩手、宮城、福島の３県を中心に、死者は１万５８９７人で、
　　　　　行方不明者も２５３３人に上る。復興庁では、津波や東京電力福島第一原発事故により避難生活を続けている人は、ピーク時の約４７万人から
　　　　　減ったものの、全国で今尚５万１７７８人いる。長引く避難生活から体調を崩して亡くなった方は３７０１人で今尚、増え続けている。(2019.3.11)
　　東京電力福島第一原発事故による同施設の「廃炉の定義」がいまだに定まっていない。東電福島第一廃炉推進カンパニーの
　　　　　小野明・最高責任者は言う-(2019.3.11)
　　　　　１）「福島第一原発は普通のそれとは違う」と広範な議論を求めている。ゴールが見えないまま廃炉は進んでいる
　　　　　２）東電は廃炉工定を「原子炉施設の解体等」と明記し、事故から３０～４０年後の作業完了を目指している。
　　　　　３）しかし、小野氏は「想定する最後の姿について、今の段階では考えの揺れ幅が大きすぎて決められない
　　　　　４）さまざまな課題である事故処理が多すぎる、しかし後回しにできないジレンマがあり作業は停滞気味だ。

　　関係自治体は速やかに国の責任で更地にして、汚染されたものを全て残らないようにすることが廃炉の条件であり、完了である。と主張している

　　東日本大震災発生から１１日で８年を迎えた今も、東京電力福島第一原発事故に伴う日本の農水産物、食品に対する輸入規制が、有力市場の
　　　　　アジアを中心に２４カ国・地域で続いている。輸入規制への解除は、対日関係や内政も絡んで決して平坦ではない。(2019.3.11)

「三陸沖大地震」(2011.3.11)は東京・大手町の気象庁2階。全国の地震活動を２４時間態勢で監視する「現業室」で緊急地震速報の解析結果に
　　　　　釘付けとなった。職員は「三陸沖で大きな地震だ」数十秒後、約２００ｷﾛ離れた気象庁にも地震波が到達。東日本大地震の巨大地震だった。
　　　　　しかし、気象庁はﾏｸﾞﾆﾁｭｰﾄﾞ７．９、津波の高さも最大６ﾒｰﾄﾙと過小評価した。数時間後気象庁はＭ８．８に修正したが、すでに沿岸地は高さ
　　　　　１０ﾒｰﾄﾙ以上の大津波にのみ込まれていた。地震の規模を見誤った原因は地震計の不備だった。巨大地震では長大な断層が数分間も割れ
　　　　　続け、長い周期の地震波の分析が重要になる。しかし、当時の気象庁の地震計は振り切れ、正しく計測できなかった。想定外の巨大地震は
　　　　　気象庁と地震学の常識を打ち破った。政府は今後、この「想定外」の架空の出来事を、現実の世界に置き換えての仕事をする。今後起きる
　　　　　であろう、「南海トラフでの地震対策」にしっかりとしたデーターと対策が必要であると決心した。(2019.3.5)

2019年2月

北海道厚真町で震度６弱の地震。震源地は胆振地方中東部で震源の深さは約３３キロ。地震の規模はマグニチュード(M)５．８と推定される。
　　　　　気象庁は昨年９月に厚真町で震度７を記録した北海道地震の一連の活動で、当分続くとの見解を示した。(2019.2.22)

2019年1月

「口永良部島」の新岳で爆発的噴火(噴煙500m)で火砕流・・・人的被害はない模様・・・警戒レベル3(2019.1.17)
「口永良部島」の新岳=(2015年5月29日)で噴火(噴煙10,000m警戒レベル5)
「亥の年」は地震の年？皆さん気おつけましょう(2019.1.17)・・・「災」の年」を下部に列記しますのいで参考にしてください。
　　1707年=「宝永地震・亥の大変」（宝永4年)10.4日東海地方～西日本に大地震M8.4～8.6記録に残る日本最大級の地震！
　　1857年=「安政東海・南海地震」(江戸時代後期：嘉永7年11月4日)
　　1923年=「関東大震災」(大正12年）
　　1959年=「伊勢湾台風」(昭和34年)
　　1995年=「阪神大震災」(平成7年)
　　 2016年=「熊本地震」(平成16年4月4日・・・(この年は「亥」ではない)
「阪神大震災」今日(2019.1.17)で２４年！日本各地で「追悼と鎮魂の祈り」がささげられた
「モーダルシフト」を導入検討！兵庫県は震災などの陸、陸路の寸断のため(2019.1.13)救援物資ほか」の確保のため弐！！
熊本県和水町で震度６の地震：深さは約１０キロ、マグニチュード５．１地震による津波はない(2019.1.3)午後６時１０分ごろ